ビットコインの歴史をクイズで紹介! あなたは何問正解できますか?〜Part.1〜

ビットコインの歴史をクイズ形式でまとめてあります。ぜひ最後までチャレンジしてみてくださいね!

今回はビットコイン誕生の2009年から2017年までの出来事をまとめています。

Q1 Bitcoin は2009年に登場しました。取引所で取引を開始した当初のBTC/USDの為替レートはいくらだったでしょうか?

  1. $0.003
  2. $1
  3. $30
  4. $500

 

正解は 1「$0.003 」です。

2008年に、1929年以来とされる世界的な大不況を背景に非中央集権的な「P2P電子通貨システム」・「ビットコイン」に関する論文が発表されました。200913日にジェネシス・ブロックが生成されこの日がビットコインの誕生日となりました。

実はビットコイン(BTC)が登場した当初、通貨としての価値が認められず、1BTC=0円」でした。その数か月後、ビットコインのマイニングが初めて成功し、マイニングの際にかかるガス代が計算され始めて価値が認められました。その時の価値が1BTC≒約$0.003でした。

Q2通貨は通常、使いやすいように小さな単位に分割されています。

例えば、アメリカの最小通貨単位は1セントですよね?では、ビットコインの最小単位は何と呼ばれているのでしょうか?

  1. satoshi
  2. finney
  3. photon
  4. drop

正解は1の「satoshi(サトシ)」です。

ビットコインの発案者サトシ・ナカモトが名前の由来です。1 satoshi = 0.00000001 BTCです。他にもビットコインの小さい数量を表すときの補助単位としてmBTC(ミリビットコイン)・μBTC(マイクロビットコイン)・bit(ビット)もあります。

1 mBTC = 0.001 BTC

1 μBTC = 0.000001 BTC

1 bit = 0.000001 BTC

覚えておくと役立つかもしれません!

 

ちなみに、選択肢にある「finney(フィニー)」はイーサリアム(ETH)の補助単位で1 finney = 0.001 ETH。「photon(フォトン)」はライトコイン(LTC)の補助単位で1 photon = 0.000001 LTC「drop(ドロップ)」はリップル(XRP)の最小単位で1 drop = 0.000001 XRPです。

Q3 2013年、ビットコイン にとって飛躍の年となります。

世間では、キプロス危機により、ユーロなどの法定通貨への不信感が大きくなっていました。そこで、ビットコイン は資産運用や投資先として人気を集めました。2013年12月にはついに1BTC=1000ドルを超えることになりました。しかしその後2014年にかけて相場は大きく下落しました。その理由はなんでしょう?正解だと思うものを選んでください!

 

  1. ビットコイン が2014年に半減期を迎えたから
  2. 中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止したから
  3. システムに問題点があったから
  4. ビットコイン取引所のマウント・ゴックスの流出事件があったから

答えは、2の「中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止したから」4の「ビットコイン取引所のマウント・ゴックスの流出事件があったからです。

 

2014年初め、中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止すると発表し、相場は急落しました。またそれに追い討ちをかけるように、2014年当時世界最大手の取引所マウント・ゴックスがハッキングされ、ビットコインと預かり金が大量流出した事件がありました。ユーザー保有分の約75万BTCと自社保有分の約10万BTCで、当時のレートでは約480億円に相当しました。

また、顧客から預かっていた資金の28億円もハッカーにより奪われています。この事件によりビットコインへのマイナスイメージが社会的に広まりました。そして、ビットコイン(BTC)から投資家たちは撤退していき価格が暴落しました。

これらの二つの要因で、ビットコインの相場が低迷期に突入しました。

ちなみに半減期を迎えると相場は上がる傾向になります。

1回目の半減期は2012年11月、2回目の半減期は2016年7月、3回目の半減期は2020年5月に発生しました。次回の4回目の半減期は2024年前後に迎えると思われます。

Q4 2016年5月には、日本で暗号資産を定義した改正資金決済法が成立し、翌年4月から新しい制度が開始されました。

なぜ、暗号資産に関する新しい制度が導入されることになったのでしょうか?

  1. マネーロンダリング対策
  2. 金融庁、財務局が積極的に暗号資産の購入を推奨していくため
  3. 海外の事業者が日本国内の方に勧誘をしやすいように
  4. 登録業者のみが暗号資産を販売できることで暗号資産の信頼性を高める

 

正解は1の「マネーロンダリング対策」です。

G7サミット等における国際的な要請や、国内の暗号資産事業者の経営破綻などを受け、マネーロンダリング対策や利用者保護の目的から暗号資産交換業を行うものにむけて規制を整備しました。具体的には、

  • 金融庁・財務局の登録を受けた事業者、登録業者のみが暗号資産の交換サービスを行えるものとする。
  • 利用者が安心して暗号資産の取引をできるように登録業者の取り扱い暗号資産の銘柄、仕組みの説明責任、手数料などの契約内容などの適切な情報提供の義務化
  • 登録業社は利用者財産を適切に管理するために事業者の資金・暗号資産とは分別管理をすること
  • マネーロンダリングを防止するために取引時の確認の義務化

です。

しかし、この制度は金融庁・財務局が暗号資産の購入を推奨していく上ではなく、政府がお勧めする暗号資産の種類もありません。当然、登録業者だからと言って信頼が高まることはありません。登録業者の暗号資産も価格の急激な下落や、倒産の危機など様々なリスクがあります。

また、日本で登録業者として海外の事業者が登録されていない場合、日本の住居者にむけてマーケティング、勧誘することは禁止となっています。

Q5 2017年4月に「改正資金決済法」が施行され、暗号資産を取り扱う「仮想通貨交換業」が登録制になりました。

日本での法整備が進んでいく中である企業が、決済方法の一つとしてビットコインを導入しました。その企業はどこでしょう?

 

  1. ユニクロ
  2. DMM.com
  3. コジマ
  4. ビックカメラ
  5. スターバックス

 

正解は4の「ビックカメラ」です。

2017年4月1日から改正資金決済法が施行されました。

2017年を「仮想通貨元年」と呼ぶくらい、暗号資産はより盛り上がりを見せ、改正資金決済法により暗号資産がよりお金に近い立場となりました。

暗号資産交換業者のbitFlyerからビットコイン決済について打診され、ビットコインによる決済サービスの提供を201747日から開始しました。

ちなみに選択肢の中にあるDMM.com、コジマでも暗号資産で決済をすることができます。その他にも、メガネスーパー、ソフマップ、H.I.Sでも対応されています。まら、個人店でもビットコインに対応している店は全国にあります。

通常の円やドルなどと同じように、日常生活で利用できるようになったのも201741日に施行された改正資金決済法のおかげです。

 

2020年12月現在ユニクロでビットコインおよび暗号資産の導入実績はありません。スターバックスは日本での導入実績はありませんが、アメリカのBakktと提携関係を締結し、今後、アメリカのスターバックスでビットコインでの店舗決済を実装する予定です。

 

皆さんは何問正解できましたか?ぜひPart2もチャレンジしてみてくださいね!

暗号資産ジャーナルでは他にもビットコインや暗号資産に関しての記事をたくさん掲載しているのでぜひチェックしてみてくださいね!

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