ビットコインの歴史をクイズで紹介! あなたは何問正解できますか?〜Part.3〜

ビットコインの歴史をクイズ形式でまとめてあります。ぜひ最後までチャレンジしてみてくださいね!

今回はビットコインの2019年から2020年の出来事をまとめています。

 

2019年は2018年に比べて暗号資産関連のニュースが少なかった印象です。2018年は流出事件やビットコインの価格の暴落など社会的関心事となりましたよね。あまり印象的な出来事がなかったと感じている方もいるかもしれませんが、実は2019年は暗号資産業界にとって大きなターニングポイントを迎えていたと言っても過言ではないでしょう。

 

2019年は暗号資産業界で多くの企業が参入、新しいサービスのローンチなど盛り沢山でした。また、一時的に1BTC=150万円を超えるなど、明るいニュースも多くありました。この大幅な価格上昇は、ビットコインの地域通貨の普及や、ポイントでのビットコインの購入が可能になるなど、「投機」から「決済」としての利用が進んだことが価格上昇を後押ししたと考えられます。

 

ビットコインのチャートと暗号資産業界で起きた主なニュースをまとめた画像がCoinPartnerのサイトに載っていたので参考にしてみてください。

Source: CoinPartner (https://coinotaku.com/wp-content/uploads/2019/12/btc2019.png)

 

2019年のビットコインの価格の推移のグラフとみてみると、初めは弱気相場ですが、6月には一時的にも150万円越えそして2019年終わりには初年の価格と比べても2倍以上と好調と言える年となったでしょう。

 

今までは、ビットコインの相場がある程度他のアルトコインにも影響して、価格が連鎖して動いていましたが、2019年はビットコインのみが上昇し、好調だったと言えるでしょう。

 

そんな2019年から2題、問題を出題しようと思います。

 

Q1. 2019年9月にビットコインのネットセキュリティの技術の信頼性を揺るがすかもしれない新しいコンピューターが誕生しました。「量子コンピューター」です。

この量子コンピューターの誕生でビットコインの信頼を担保しているプルーフ・オブ・ワークの仕組みは破綻してしまうかもしれないとされ、ビットコインの価格は-1.8%の下落を記録しました。しかし、既に量子コンピューターの耐性を持つ暗号資産もあります。その例として挙げられた暗号資産はどれでしょう?

 

  1. カルダノ(ADA)
  2. アイオータ(IOTA)
  3. ネオ(NEO)
  4. ネクサス(NEXUS)
  5. ハイパーキャッシュ(HyperCash)

 

 

正解は1. 2. 3.4.5. の暗号資産すべてです。これらの暗号資産は

・秘密鍵やハッシュ値内容の複雑化

・2進数から3進数への変更

・ワンタイムパスワードの活用

と言った量子耐性を獲得しています。

 

なぜ量子コンピューターがビットコインなど他の暗号資産の脅威となり得るかは、その計算能力によります。現在ビットコインの送金には「公開鍵暗号」という暗号技術が用いられています。それを第三者が解読しようとすると膨大な時間と労力が必要なため、そのセキュリティを突破しようとする者が出ず安全だとされていました。

しかし量子コンピューターの誕生により従来のコンピュータでは到達できない計算能力によってこの暗号は簡単に破られてしまうのではないかと懸念がされているのです。量子コンピュータが悪用されれば、過去の取引記録を改ざんされる可能性もあります。

 

しかし、2019年に発表されたGoogleの量子コンピュータによる量子超越性の実証については、従来のコンピュータよりも、量子コンピュータのほうが高速に解けるという事実に止まります。そのため、現時点では Bitcoinで問題になる署名や公開鍵暗号とはあまり関連性のない問題であると結論づけられています。

 

また、イーサリアムが量子耐性実装予定を発表したりと、現時点で量子耐性がない暗号資産も積極的な研究開発を目標としています。量子コンピューターに対してセキュリティ耐性をどのように獲得するか今後の暗号資産の課題になっていくでしょう。そして、暗号資産業界だけでなく、各国政府など、セキュリティ体制が重要視されるところで量子耐性が注目されています。

 

量子コンピューターや量子耐性について詳しく理解することで、今後暗号資産業界がどう変わっていくか一つのバロメーターになるのではないでしょうか。

 

Q2. 2019年10月の「習近平国家主席のブロックチェーン強化宣言」は2日で約30%の大暴騰を引き起こしました。2025年にその市場規模が397億米ドルに成長すると予測されるブロックチェーン市場を牽引するのが中国です。2020年時点でのブロックチェーンに関する特許市場におけるシェアは何%でしょう?

 

  1. 約70%
  2. 約50%
  3. 約12%
  4. 約3%

 

正解は1の「約70%」です。

Source: BLOCK INSIGHT (https://crypto-lab.info/?p=13657)

 

まずは上の図をみてください。世界全体のうちの実に約7割を中国が占めており、2位にランクしているアメリカの6倍近くあります。そして日本は約3%とまだまだです。

この中国の躍進の背景として、官民を挙げてブロックチェーンの技術開発に取り組んでいる点が挙げられます。政府が積極的にブロックチェーンの技術開発を後押しする姿勢なので金融業界以外でのブロックチェーンの応用が活発に進められています。

 

中国は2017年に仮想通貨取引やICOを全面禁止する方針をした一方、2019年にはブロックチェーン技術の有用性・将来性について政府が期待を寄せています。

中国政府はブッロクチェーン技術を「技術強国を目指す上でキーとなる次世代技術」と位置づけ、AIやビッグデータと並んで支援しているため今後も中国がブロックチェーン業界を牽引していくでしょう。

 

2019 年までのビットコインは、投機から利用の手段と移行していても、一部の市場参加者による需給のみで動いていました。そのためビットコインをアセットクラスの一つとカテゴライズするのか議論されていました。

 

しかし、2020 年になると、機関投資家が暗号資産を運用対象としてファンドに組み入れるようになったことで、今ではビットコインも一つのアセットクラスとして成り立つようになりました。

 

しかし、20202月から3月にかけて新型コロナウィルスのパンデミックにより主要な金融市場は一斉にリスクオフの動きになりました。ビットコインも例外ではなく、一時、2 月に 1BTC115万円を記録していましたが、三月には一時的に44万円台まで下落しました。

 

しかし、コロナショックによる景気の後退を最小限に止めるために世界の主要機関によって大規模の金融緩和や勢津の財政出動により下降トレンドを抑えることになりました。

 

そしてコロナにより、デジタルアセットとしての暗号資産の需要が高まり徐々に暗号資産の価格は上昇していきました。

また機関投資家の動きだけでなく大手決済企業のPayPalの暗号資産業界への参入などニュースも上昇相場を確定的なものにしました。

12 月にはビットコイン一気に史上最高値更新へとなり、2021年現在も順調です。

 

下のグラフは暗号資産取引所bitbankの末廣紀之氏がまとめた2020年の総括です。

 

Source: Cointelegraph (https://jp.cointelegraph.com/news/hirosue-bitbank-ceo-summarized-crypto-industry-2020)

2020年は機関投資家の投機が上昇トレンドを支えていたと言って過言じゃないでしょう。

 

Q3 Microsoft Strategy、Squareのビットコインへの投機も印象的ですが、メキシコのあるビリオネアが資産の10%をビットコイン に投資したというツイートをして話題になりました。そのビリオネアは一体誰でしょう?

 

  1. カルロス・スリム (実業家)
  2. リカルド・サリナス・プリエゴ (グルポ・サリナス創業者)
  3. ディエゴ・リベラ(壁画家)
  4. アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール (現大統領)

 

正解は2のリカルド・サリナス・プリエゴ (グルポ・サリナス創業者)です。プリエゴ氏はメキシコでテレビ局・インターネット企業・金融事業を手がけるビリオネアとして知られています。

 

ラテンアメリカは現在ハイパーインフレで苦しい経済状況に直面しています。そのためプリエゴ氏は政府からの没収を防ぐ目的として自身の資産10%をビットコインに投資しています。

実際にインフレの際には法定通貨の切り下げの対策としてゴールドなどの代替資産に投資してきた実業家は多くいます。今ビットコイン が実業家などの資産を守るためのデジタル代替資産としての需要が高まっているそうです。

ちなみに他の選択肢は

カルロス・スリム (メキシコ実業家、ビリオネア)

ディエゴ・リベラ(メキシコの有名壁画家)

アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール (現メキシコ大統領)

です。

 

また2020年暗号資産業界に激震が走ったのがアメリカの大手決済PayPalが暗号資産市場に本格参入したことです。

具体的には暗号資産の売買・管理を開始するとされ、まずビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)に対応します。

PayPalは全世界に2600万店舗以上にサービスが導入されており、ユーザーは約32500万人以上と言われています。今後ビットコインなど暗号資産が日常的な決済方法の手段として利用される日もそう遠くはないのかもしれません。

 

Q4 PayPal2021年上半期にもアメリカを対象に暗号資産のサービスを開始していくと発表されていますがそのサービスを提供する送金アプリはなんというでしょう?

 

  1. Cash App
  2. Zelle
  3. Venmo
  4. pring (プリン)
  5. PayPay

 

正解は、3の「Venmo」です。

Venmo、Cash AppZelleいずれもアメリカで人気の個人送金アプリです。

VenmoとはPaypal傘下のP2Pペイメントアプリです。アメリカでは若者を中心に普及しておりスマートフォンでの利用に特化したアプリとなっています。

Cash AppはPayPalの競合他社のスクエア社によって開発されました。Cash Appでも暗号資産売買機能を提供しています(現時点ではビットコインのみ)。このCash Appはスクエア社の大きな収入源となっており今後もこの事業に注力していくことが同社CEOによって明かされています。

Zelleは上記2つのアプリと比べると知名度は劣るかもしれませんが、100以上の銀行やクレジットユニオンと提携している今注目されているP2Pペイメントアプリです。

pring、PayPayは私たちにとっても聴き馴染みのあるサービスでしょう。決済サービスとしてPayPayは日本で広く普及しています。PayPayはヤフージャパンとソフトバンク株式会社が母体となって提供されているサービスです。PayPay利用には手数料がないため使っている方も多いのではないでしょうか。

pringも大手が提供するオンライン決済サービスと比べるとまだまだ知名度低くユーザー数が少ないですが、今後の期待度が高いサービスの一つとして挙げられます。機能としては送金・請求・受取・QRコード決済と他のサービスと内容は大きく変わりませんが、特記するべき点はその使いやすさにあります。

LINE payのように友達登録が必要ではないのでプライバシーを保ちつつより安全に個人間送金を利用できるようになっています。

 

2020年を振り返ると13月は暗号資産市場が混乱した四半期、46月がビットコインの半減期、79月はDeFi、ステーブルコインの分野が急成長をし、1012月はビットコインの強気相場により機関投資家たちのFOMO(機会を逃すことへの恐怖)から更なる需要が高まり、イーサリアムでもイーサリアム2.0のアップデートの第一段階が始まるなど業界全体で盛り上がりを見せていた一年でした。

 

皆さんは何問正解できましたか?

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