「暗号資産（仮想通貨）といえばビットコイン！」
ビットコインに対してこのような印象をお持ちの方は多いはずです。
ビットコインといえば元祖暗号資産（仮想通貨）といえるほど、暗号資産（仮想通貨）界の代表格ですよね。
しかし、
「ビットコインとは？」
「そもそも暗号資産（仮想通貨）とは？」
と、暗号資産（仮想通貨）についてあまり知らない方もいらっしゃるかと思います。
暗号資産（仮想通貨）は、知れば知るほど面白いトピックなので、この記事をきっかけに興味を持ってもらえれば幸いです。
そこで今回は、「いまさら聞けない暗号資産（仮想通貨）の基礎知識」について解説していこうと思います！
そもそも暗号資産（仮想通貨）ってなに？
暗号資産（仮想通貨）とは、「インターネット上でやり取りされる財産価値」と定義づけされています。
性質としては、
- 不特定の者に対して、代金支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
- 電子的に記録され、移転できる
- 法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
「資金決済に関する法律」より
法定通貨とは、皆さんが普段利用している紙幣や硬貨などのお金のことです。
普段暗号資産（仮想通貨）を利用しない人にとってのお金の形は、
紙幣や硬貨などの法定通貨、クレジットカード、PASMOやＳＵＩＣＡのような「ＩＣカード」などだと思います。
暗号資産（仮想通貨）はそのどれにも当てはまらないお金の形です。
実際に価値は持ちますが、実体を持たないインターネット上の仮想のお金であると考えてください。
暗号資産（仮想通貨）は、様々な会社がいろんな形で発行しています。
冒頭で挙げた「ビットコイン」などは、名前を聞いたことがない人のほうが少ないかもしれませんね。
ではその「ビットコイン」が何かについてみていきましょう。
「ビットコイン」ってなに？
ビットコインは、世界で初めて作られた暗号資産（仮想通貨）です。
規模や価値も、今のところ世界で一番大きいです。
2008年にサトシ・ナカモト氏が「電子通貨ビットコイン」についての論文を発表したことがきっかけで構想され始めました。
ちなみに、サトシ・ナカモト氏の正体はいまだに不明で、団体が「サトシ・ナカモト」という人物を装って論文を発表したのか、「サトシ・ナカモト」という人物が発表したのかも解明されていません。
このビットコインは、ブロックチェーンという技術を利用したインターネット上の資産であり、今までのお金の概念を覆すような理論が利用されていることで話題を呼びました。
まず、非中央集権制です。
現在私たちが利用している通貨は、国が発行しています。
中央銀行がお金の信頼を担保していることによって、お金に価値があります。
この国と銀行が管理しているシステムが中央集権的で不透明な情報が多いことから、非中央集権的なお金の形を生もうと考え、できたのがビットコインです。
この非中央集権が成り立つ理由が「ブロックチェーンシステム」が存在するからなのです。
ブロックチェーンシステムとは、非常に大きなデータベースであると考えてください。
利用者みんなに取引の内容が見えるように透明化されているので、誰かが集中管理することがありません。
このシステムは、利用者全員で作り上げているものなので、サイバー攻撃にも強いのが特徴です。
不特定多数のコンピュータが同じデータを共有しているので、どれかが故障したり、サイバー攻撃を受けたりしても、バックアップがたくさんある状態を常に保つことができます。
他の暗号資産（仮想通貨）
さて、一番有名なビットコインについてわかったところで、次のステップに移りましょう。
実は、暗号資産（仮想通貨）＝ビットコインだけではないのです。
世界には他にもたくさんの暗号資産（仮想通貨）が生み出されています。
有名なところでは、イーサリアム、リップル、ビットキャッシュなどがあります。
聞いたことはありますか？
このようなビットコイン以外の暗号資産（仮想通貨）のことは「アルトコイン」と呼びます。
現在、暗号資産（仮想通貨）は世界中で3000種類以上あるとされています。
「多すぎない！？」と思われた方もいらっしゃいますよね。
暗号資産（仮想通貨）と一口に言っても、ビットコインのように一般の方でも利用できる暗号資産以外にも、会社の中だけで使われるタイプの暗号資産や、あるコミュニティ内でのみ利用されるものなど、様々な種類や使用用途があるのです。
今回はその中でも時価総額ランキング上位を占めていて、国内で取引が可能な暗号資産（仮想通貨）5種類を簡単に紹介していきますね。
イーサ（ＥＴＨ）
イーサは、「イーサリアム」というプラットフォーム内で利用される暗号資産（仮想通貨）のことです。
特徴としては、スマートコントラクトという、ブロックチェーン上にプログラムを書き込めば、設定した要件を自動的に実行してくれる機能を利用していることです。暗号資産（仮想通貨）時価総額ランキングではビットコインに次いで第2位です。
リップル（ＸＲＰ）
リップルは、処理速度が速く、手数料が安いので、国際送金の手段の一つであるブリッジ通貨として利用されることの多い暗号資産（仮想通貨）です。
ブリッジ通貨とは、2つの通貨間の橋渡しの役割を果たすものを指します。
2国間の通貨を直接取引する際に、手数料が高くなってしまうことや、処理に時間がかかってしまうことから利用されます。
リップルは、現在暗号資産（仮想通貨）時価総額ランキング第3位です。
ライトコイン（ＬＴＣ）
ライトコインは、元Ｇｏｏｇｌｅエンジニア（Ｃｈａｒｌｉｅ Ｌｅｅ氏）によって発案された暗号資産（仮想通貨）です。
取引にかかる時間の速さやスケーラビリティ問題（利用者が増えても適応する能力）などの課題を解消するために製作された暗号資産（仮想通貨）です。
ネム（ＸＥＭ）
ネムは、自由・分散化・平等・連帯感の原則に基づいて独自のエコシステムを創出すべく始まった暗号資産（仮想通貨）のプロジェクトです。
ちなみに、厳密には、このプロジェクトの名称は「ＮＥＭ（ネム）」で、ネムの通貨単位が「ＸＥＭ（ゼム）」だそうです。
また特徴として、ネムは上限発行枚数8,999,999,999ＸＥＭがすでに発行された状態で出回っているので、これ以上発行されることはありません。
これにより、価格の変動が比較的緩やかになるように設計されています。
モナコイン（ＭＯＮＡ）
モナコインは、初めて日本で生まれた暗号資産（仮想通貨）です。
電子掲示板「2ちゃんねる」のソフトウェア掲示板で提案され、2014年に流通が始まった暗号資産（仮想通貨）です。
世界で初めて「Ｓｅｇｗｉｔ（セグウィット）」を利用し、短時間でデータ処理ができるようになったことも話題になったきっかけの一つです。
ここに上がっているビットコインを含む6つの暗号資産（仮想通貨）は、暗号資産（仮想通貨）市場における時価総額上位を占めています。
日本発祥のトークンが挙がっているのは誇らしいことですね。
この6つの暗号資産（仮想通貨）は、基本的に国内で購入することができます。
気になる暗号資産（仮想通貨）を取り扱っている取引所があればぜひチェックしてみましょう。
暗号資産と仮想通貨は同じ？ なぜ呼び方が違うの？
「暗号資産」と「仮想通貨」という言葉は、大体同じ意味であると考えてよいでしょう。
もともとは、サトシ・ナカモト氏が「ビットコイン」や「ブロックチェーン」に関して論文を発表する際に「仮想通貨」を意味する「Ｃｒｙｐｔｏ Ｃｕｒｒｅｎｃｙ」という言葉を用いたのがきっかけで「仮想通貨という言葉が多く使われるようになりました。
しかし、2018年のＧ２０サミットにおいて
「仮想通貨は通貨と呼ぶには通貨の特徴を欠いている」という議題があげられました。
「通貨」という名称がつくと、物理的に触れられる普通の通貨と混同されてしまいますし、仮想通貨は、通貨と呼ぶには満たないと判断されたのです。
このことから「暗号資産」を意味する「Ｃｒｙｐｔｏ Ａｓｓｅｔｓ」で統一することが義務付けられるようになりました。
しかし、「暗号資産」という呼び方はまだ完全には浸透していないようで、世間でも「仮想通貨」という言葉を用いた方が伝わりやすい傾向があります。
現状でも、インターネットで「暗号資産」の記事を検索しても、ほとんどの記事では混乱を招かないように「仮想通貨」の表記をはさんでいることが多いです。
完全に浸透するまでにはかなりの時間がかかりそうですね。
結局「仮想通貨」も「暗号資産」も同じ意味で用いられますが、強いて言うならば
仮想通貨を暗号資産と呼ぶことはできますが、暗号資産を仮想通貨と呼ぶことはできません。
「暗号資産」の方がスケールが大きく、その枠組みの中に「仮想通貨」が入っているという考え方ができます。
まとめ
今回は、暗号資産（仮想通貨）の知っておいてほしい情報Ｐａｒｔ１をお伝えさせていただきました。
これでもう「暗号資産（仮想通貨）なんて1ミリもわからない…」なんてことはありませんね！
この記事をきっかけに「暗号資産（仮想通貨）についてもっと知りたい！」と思っていただければと思います！
私たち暗号資産ジャーナルは、このようなお役立ち記事を日々更新しています。
他にも気になる記事があれば、気軽にチェックしてみてくださいね！
