暗号資産(仮想通貨)がお店で使える?暗号資産(仮想通貨)のリアルでの使用方法とは?

一般に暗号資産(仮想通貨)の取引といえば、暗号資産(仮想通貨)取引による資産運用か、インターネット上のものを暗号資産(仮想通貨)で売買するという取引ですよね。

基本的に主にインターネット上のみでやり取りができるイメージがあります。

しかし、世間では「仮想通貨」と呼ばれるくらいですから、いずれ現実社会での実用化し、今よりも私たちにとって身近なものとなることも期待されています。

そこで今回は、暗号資産(仮想通貨)が今、どれほど私たちにとって身近なものなのかを、実際の使い方や利用できる国・お店の話を交えながら解説していきます。

最初にビットコインは何と交換されたの?

暗号資産(仮想通貨)を使ってのリアルでのお買い物の話をする前に、少しだけ暗号資産(仮想通貨)の歴史についてお話しますね。

世界で初めて公式に実用化され始め、現在も時価増額や流通ともにナンバーワンの暗号資産(仮想通貨)といえば、みなさんご存じですよね?

そうです、ビットコインです。

このビットコインなのですが、開発初期はどのコインとも同じように、価格が上昇するまでに時間がかかりました。

そして、ようやく暗号資産に価値らしい価値を見出せたのは、今からちょうど10年ほど前の2010年5月22日です。

そのとき、ビットコインと初めて交換できた現実世界の物が、なんとピザだったのです。

1万ビットコインと交換されたのはなんと、ピザ2枚でした。

今のビットコインの価値をご存じの方なら卒倒してしまう価格ですよね。
(現在の暗号資産市場の相場でそのピザ2枚の代金を計算すると約100億円となります。)

その日から、5月22日は「ビットコインピザデイ」として一部の方々の間で祝われているようです。

現実社会で暗号資産が使われたのはピザ2枚が最初なのです。

暗号資産(仮想通貨)は今、どこの国で使われているの?

暗号資産(仮想通貨)は、今どこの国で使えるの?という疑問に対して率直にお答えすると、「基本どこの国でも使える」という答えになります。

これが暗号資産(仮想通貨)の大きな強みの一つとも言えます。

「インターネット環境があり、端末を操作できる」という条件がそろってさえいれば、暗号資産はどこでもいつでも取引できるようになっています。
(ただし、一部国と地域では、自国の経済の混乱を招かないために規制をかけている場合もあります。)

しかし今回は、暗号資産(仮想通貨)が流通している国はどこかというのが知りたいポイントになりますよね。

なんと驚くべきことに、2018年5月にドイツの「Dalia Research(ダリア・リサーチ)」により行われた調査によると、世界で最も暗号資産(仮想通貨)の保有率が高いのは日本です。

他にもアメリカ、イギリス、デンマーク、インド、中国、韓国などの国々が調査結果には記載されています。

また、日本やカナダ、ドイツ、オランダなどでは、暗号資産(仮想通貨)の使用が推奨されています。

これらの国の共通点は、自国の経済が安定しており、さらなる活性化のために暗号資産(仮想通貨)を導入しようと考えているところです。

これらの国々では、暗号資産(仮想通貨)が近い将来、いまよりさらに実用化に向けられることが期待できそうですね。

反対に、暗号資産(仮想通貨)を禁止・規制している国では、バングラデッシュ、ネパール、ボリビアなどがあげられます。

暗号資産(仮想通貨)が実際に使えるお店ってあるの?

これらを知ったうえで、今回のメインポイントは、「暗号資産(仮想通貨)が実際に使えるお店はあるのか」、また「どこで使えるのか」というところですね。

まず、「暗号資産(仮想通貨)を実際に使えるお店はあるのか」という問いへの答えは「YES」です。

そして、どんなお店で使えるのかという問いに関して、今から説明していきます。

実は意外なことに、日本でも身近なところで暗号資産(仮想通貨)が使えるのです。

特にビットコイン(BTC)を利用できる店舗が多いようです。

みなさんお馴染みのお店でいえばビックカメラ、コジマ、メガネスーパーなどがあります。

都内の飲食店でも、バーやレストランを中心に暗号資産(仮想通貨)が使えるお店が増えてきています。

詳しくは、こちらから「Bitcoin日本語情報サイト」にて、随時更新しているようなので、気になる方はチェックしてみてください。
(こちらのサイトは暗号資産の中でも主にビットコインの利用情報に特化しています。)

また、アメリカでは、全米最大級のショッピングモールであるモール・オブ・アメリカでも2019年から暗号資産(仮想通貨)決済の導入を始めました。

実際の暗号資産(仮想通貨)での決済の方法

では実際の店舗で暗号資産(仮想通貨)を使う場合にはどのように決済をすればいいのでしょうか?

決済の仕方はお店によって違うようです。
なぜなら、暗号資産(仮想通貨)での決済を可能にする機械が会社によって違うからなのです。

例えば、あるお店が特定の暗号資産(仮想通貨)決算アプリを導入しているとします。(このアプリはQRコードを使用するタイプだと仮定します。)

その場合お客さんは、スマートフォンにアプリをダウンロードし、QRコードを読み込みます。

店員さんに伝票を作成してもらったのちに、お客さんは送金の操作をして完了します。

また、そのほかにもスマートフォンをかざすだけで決済できる機械を導入しているお店もあります。

ここで気を付けなければならないのが、一回に暗号資産(仮想通貨)でお支払いできる金額に上限があるお店も存在するということです。

まとめ

今回は、インターネット上のやり取りだけではない暗号資産(仮想通貨)の利用方法について紹介していきました。

暗号資産(仮想通貨)での決済は、経済学的に「消費者社会が変化している」と言われている現代に、消費者体験の向上が経験できる刺激的な決済方法ですね。

今後は今以上に決済できる場が展開することが期待できますね。

しかし、そこでデメリットとなってくるのは、暗号資産(仮想通貨)市場の経済と、実体経済が今よりも強い結びつきを持ってしまう恐れがあるということです。

暗号資産(仮想通貨)の大きな強みの一つは、実体経済が困難に陥った際にリスク回避の手立てになるという点なので、そこは今後超えなければならない課題になるかもしれません。

今後の消費者社会と暗号資産(仮想通貨)がどのような関わり合いをしていくか必見ですね。